専業主婦やパート勤めでも「生命保険」は入っておくべきなのか調べた
生命保険に悩む主婦
生命保険とは、遺族の生活を保障したり、病気やけがで入院や手術をしたときに給付金が受け取れる保険です。
専業主婦やパート勤めでも「生命保険」は入っておくべきか考えるときに、単純に収入がない、あるいは少ないから死亡保障は必要ないと言い切ってしまったり、病気やけがで入院しても家計の収入に大きな影響がないから入院保障も気にする必要はないとか専業主婦や家計を助けるパート勤めの主婦は、死亡保障の備えをどうしたらいいのか迷ってしまいます。
今回は、この主婦の保障について見ていくことにしましょう。
主婦に高額な死亡保障はいらないが子どもがいるなら多少は必要な理由
万一のときに残された家族の収入を確保するために備えておくのが死亡保障の保険です。
家計を支える人がしっかり加入しておく必要性の高い保険ですが、収入がなければ死亡保障は必要ないのかというとそうではありません。
確かに専業主婦やパートなど扶養家族の範囲で働いている主婦に万一のことが起こったときには、それ以後の家計収入が激減してしまうという可能性は低いです。
収入面だけで考えた場合、それほど心配する必要はないのかもしれません。
しかし、死亡時にはお葬式代などまとまったお金が必要になります。
子どももまだ小さく若くて貯蓄も十分にない世代ではそうした費用だけでもかなり大きな打撃になります。
余裕資金ができるまでの間はその分だけでも保険で確保しておくことは必要になります。
また、子どもが小さい場合には、いざというときに収入は変わらなくても支出が大幅に増加する可能性もあります。
子育てに誰かの手を借りなければならないケースや、家事そのものも仕事を持つ夫がすべてを担うのは、それまですべてを主婦任せにしていたのならかなり状況的に厳しいでしょう。
それでも夫の収入に余裕があり、家事代行やベビーシッターなどを雇う余力があるなら主婦の保険は必要ありませんが、そうでないなら、やはりある程度の保障を確保しておいたほうが安心ですね。
主婦の仕事は意外に大変。入院時には医療費以外の支出がかさむことも
医療保険は病気やけがで入院や手術をしたときに給付金が受け取れる保険です。
専業主婦などは夫の健康保険に加入しているため、入院などでたくさんの医療費がかかったとしても、高額療養費制度が受けられるので、極端に医療費がかさむ心配もありません。
また、専業主婦であれば病気治療のために入院しても収入が減ってしまう恐れもないので、入院の備えも軽視されがちです。
とはいえ、まったく保障がなくても大丈夫かといえば、死亡保障と同様に多少はカバーしておく必要がある人もいるでしょう。
というのも、病院に払う治療費は公的な健康保険である程度カバーできるものの、一家の主婦が入院してしまうとそれに伴って治療費以外の費用がかさんでしまう恐れが高いからです。
まだまだ手のかかる年齢の子どもがいる家庭で、主婦が入院したときに周りに頼れる人がいない場合には、さまざまな出費が必要になります。
これは収入が減ってしまうリスクと同じことです。
会社員の夫が入院したときには有休が使えたり、長期療養が必要な場合には傷病手当などの保障制度もあるのである程度の収入は確保できますが、
主婦の長期入院にはそれらの保障はなく、支出だけがかさむことにもなりかねません。
ですから、手のかかる子どもがいる家庭なら、主婦の医療保障も最低限はカバーしておくほうが安心です。
また、小さい子どもがいないケースでも、長期の入院治療が必要となった場合には、支出はかさみますので、そのための保障は確保しておいたほうが安心ですね。
高額療養費制度があるとはいっても、自己負担額だけで月に10万円程度の支出は免れません。
短期ならば貯蓄の取り崩しでカバーできる範囲ですが、数カ月にわたってとなるとリスクは大きくなります。
ですから、入院日額は3000円～5000円程度で低く抑えつつ、保障は長期間の入院に備えられるほうが安心です。
保険料を抑えながら、必要な保障を上手に確保するポイントとは？
子育てに手間とお金がかかる時期には、安くてそこそこの保障がバランスよく確保できることが重要です。
共済など1年更新型の総合保障の保険を活用するのもひとつの方法です。
たとえばCO－OP共済の「たすけあい」は月々3000円で、入院したときには日額5000円、病気死亡時には300万円(事故の場合は400万円)の保障が得られます。
入院給付金は最長184日まで保障されていて、さらに270日以上連続した長期入院時には30万円の給付金が受け取れるなど長期入院にも備えられます。
1年更新で最長65歳まで自動更新できるので、とりあえず加入しておいて、子どもの成長や貯蓄など状況を見ながら必要なときに別の保険に乗り換えるという方法も一つの方法ですね。
生涯の保障を確保しておきたいというなら終身型の死亡保障が付いた医療保険も候補です。
たとえばオリックス生命のリリーフ・ダブルは、入院日額5000円、死亡保険金250万円で27歳女性が加入した場合の保険料は3117円(終身払い)です。
子どもが小さいので死亡保障はもう少し手厚くしておきたいという場合には、医療保障と死亡保障をそれぞれ加入する方法がベスト。
医療保障は終身タイプで一生涯保障されるものを選び、死亡保障は10年などの定期保険に加入することで、保険料負担を低く抑えながら必要な保障を得ることができます。
賢い主婦はどんな生命保険を選んでいるの？調べた結果分かったこと
生命保険とは、遺族の生活を保障するための保険です。
被保険者が死亡したときや所定の高度障害状態になったときに、死亡保障により保険金が支払われます。
賢い主婦はどんな生命保険を選んでいるのか？ポイントは何か調べてみました。
賢い主婦は一体どんな生命保険を選んでいるんでしょうか？
保険料を安くしたい。主婦なら誰もが思うことですよね。
まずは今の保険が、「そもそも自分に合った保障額なのか？」を確認することが重要です。
また、同じ死亡保障でも、タバコを吸っていなかったりゴールド免許を持っているだけで、保険料が安くなる保険会社があります。
死亡保障に対する単価は時代とともに変化していますので、見直すことで保険料を安くできる可能性もありますよ。
また、同じ保障額や保障内容でも、保険会社が違えば保険料には差が出てきます。
希望の条件で、各社の保険商品の保険料がいくらになるのか、比較してみることをおすすめします。
また、掛け方にも2種類あって掛け捨てタイプの生命保険は、万一の際に大きな保障を低コストで受けることができます。
保障は必要だけど保険料が高くて…という方は、家計とのバランスを考えて、積立型の保険と比較・検討してみてはいかがでしょうか？
女性は、病気やケガで入院する危険性が高い
実は、統計データを調べると、入院費用の面では、男性より女性の方が不安は大きいですね。
入院患者数の男女比は、人口の男女比よりずっと女性の割合が高くなっています。
しかも、年齢が上がるほど、その傾向は強まっています。※厚生労働省「患者調査」(平成26年)から
ちなみに、総務省統計局の2017年3月1日現在の男女の人口は、男性6,168万人、女性6,508万人で、女性がやや多い程度です。
女性の平均寿命の長さが原因なのでしょう。男女の平均寿命は6歳ほど女性のほうが長いですから。
原因は何であれ、男性より女性のほうが、医療費用を準備する必要性は高いです。
主婦だからこそ医療保険を、できる範囲で手厚くする
多くの保険会社が、女性専用の医療保険を販売しています。そうした商品の大半は、一般的な医療保険の機能に加えて女性特有の臓器(乳房・子宮・卵巣など)の病気をいっそう手厚く保証します。
ここでポイントになるのが、限られた病気を手厚くするよりもいろんな病気に対応できるように、例えば、入院給付金日額を上げるとか、入院1回あたりで保証される日数を長くするとか保証全体を手厚くするほうがよさそうですね。
主婦が絶対に損をしない生命保険の選び方のポイント！保険種類別
生命保険の選び方を正しく行っている人は半数以下と言われています。
大体の人が適当に生命保険に入っていて、それで安心しているというケースがとても多いと言われています。
しかし生命保険というのは、長期間支払い続けていくものですし、保険料もそれほど安いものではありませんから生命保険を選ぶ際には、十分に検討を重ねて主婦にぴったりの生命保険選びをすることが大切です。
主婦にぴったりの生命保険の選び方としては、まず自分には保障がどれくらい必要なのか考えることから始めてみるといいでしょう。
主婦にとって、どれくらいの保障が必要なのか、独身の人には独身の人の保障額がありますし、夫婦にとっては夫婦に必要な保障額があります。
そして子供がいる人、子供がいるけど独立している人、パートの人、バイトの人、離婚している人など、さまざまなケースがあると思いますから、家族にぴったりの保障額を見つけて、その保障をつけることが、生命保険の正しい選び方になります。
主婦に必要な保険とはどんな保険なの？
主婦として入るのにおすすめの保険商品をご紹介したいと思います。
現在人気な保険は保険の見直しランキングでご紹介しているので、そちらも参考にしていただきたいと思います。
保険商品の紹介といっても、商品名やおすすめのプランは保険会社でよく変更されたり、新しい保険に変わったりしますので今回は主に特約の部分をご紹介したいと思います。
特約は主契約としても契約できる内容のものがあります。
たとえば、介護保険という主契約のものがありますが、介護特約として主契約につけられるというものです。
ですから特約は上手に利用すると、いくつも主契約を結ばなくても大丈夫になるんですね。
しかもお得な値段で用意されていることがほとんどです。
主婦としては利用しない手はありませんよね。
まず、一番おさえておきたい特約は一定期間の死亡保障を手厚くするための特約です。
- 定期保険特約（死亡保険と同等）
- 家族定期保険特約（妻などの家族の死亡保険）
- 収入保障特約（保険金を年金形式で受け取れる）
- 特定疾病保障特約（三大疾病になったときに保険が受け取れる）
これらの特約があります。
また、特定の病気に備える特約も要チェックです。
種類としては成人病特約、女性疾病特約、がん入院特約など、現代人に多い病気を保障してくれる特約を付けておくのも安心ですよね。
このように生命保険の商品にはお得につけられる特約がありますから、上手に利用して少ない保険料で大きな保障を得られるよう工夫をしてみてください。
主婦でも安心できる保険会社ってどこを見たらイイの？
私たち消費者は保険契約をするときに、どこの保険会社が健全経営かを重視します。
そこで、健全経営の基準があれば安心して契約者は保険会社を選べます。
健全経営基準は保険会社が発行している、経営内容などの情報を開示するディスクロージャーの損益を分析することで見つけることができます。
- 長い営業期間で蓄積した運用資産が潤沢にあり、多くの営業職員が品ぞろえが豊富な保険商品をすすめている保険会社。
- 販売する代理店のマーケットに合ったユニークな商品を提供できる保険会社。営業力が強い保険会社。
- 私独自の健全経営基準を達成した保険会社。長い営業歴史がある保険会社。
- 健全度のひとつの指標であるソルベンシー・マージン比率が高い保険会社。
ただし、これだけで判定するのは健全経営を確実に保証するものではありません。
これらの基準を総合化して判定することで健全経営の保険会社を選べます。
それでも万一、保険会社が破綻したら生命保険契約者保護機構はあなたの契約を最後に守ってくれます。
生命保険契約者保護機構は経営健全度がもっとも高い保険会社といえます。
保険は確率的な事象を扱うため、通常発生しうる程度の損害額は統計的に予測可能である。
しかし、通常の予測を超える大規模な損害が発生した場合にも、保険会社はその損害に対する保障をする必要がある。
この、通常の予測を超えたリスクに対応する余力を示したものがソルベンシー・マージン比率である。
生命保険会社が破綻した場合、契約はどうなるの？
生命保険会社の経営が破綻した場合でも、契約がなくなるわけではありません。
「生命保険契約者保護機構」により一定の契約者保護が図られます。この保護機構には、国内で事業を行うすべての生命保険会社が加入していて、
破綻した生命保険会社の契約を引き継ぐ「救済保険会社」あるいは「承継保険会社」に対して必要に応じて資金援助を行います。
年代別生命保険の入り方のポイント
年代別に生命保険に入るときのポイントをまとめてみました。
- 20代：この世代は、交通事故やケガによる入院や死亡が心配です。アクティブな世代だからこその備えが必要になりますね。
- 30代：仕事や収入面で安定やゆとりの出る時期ですが、将来の安心に向けたリスク対策をしっかり考えていきましょう。
- 40代：まだまだ元気に見えても、体力面での無理は禁物です。老後に向けた対策も視野に入れる時期となります。
- 50・60代：将来に備えていく時期。「セカンドライフを充実して過ごせる保障を確保する」という視点で保険を選んでください。
生命保険の加入額の平均と相場について
生命保険に加入するとき、保険金額をいくらに設定するかがいちばん悩むとところではないでしょうか。
他の人がいくら掛けているのかも気になる人は多いでしょう。
生命保険文化センターによる最新の「生活保障に関する調査」によると死亡保障の額、つまり本人が亡くなった際に支払われる保険金額の平均は、男性2,000万円弱・女性800～900万円程度でした。
年代別に見てみるとやはり、働き盛りで家族を養う責任が大きくなる40代をピークに、30～50代の男性が高額な死亡保険金を掛けているという実態があります。
女性は全年代を通してあまり多額の死亡保障は掛けていないようですね。
終身保険とは
終身保険は、亡くなったときの保障を備えながら将来のために貯蓄ができるタイプの保険です。
保障内容としては、亡くなったときや重い障害を負ったときに保険金を受け取れるようになっています。
また、途中で解約をしたときに、まとまった解約返戻金が支払われます。
このような特徴から、終身保険の加入目的として一般的なのは、
- 万が一のときに残された家族が葬祭費用などに困らないようにするための備え
- 将来発生すると予想される大きな出費のための備え（子どもの学費や自分の老後の生活費など）
です。
この2つのうち、どちらを目的として終身保険を検討していくかによって、保険金額はいくらに設定するのか、払込期間はいつの時点に設定するのか、といった点にも大きな違いが現れます。
どのような目的で終身保険に加入したいのか。
まずはこの点を明確にしたうえで、それを中心軸として終身保険を選んでいくようにしましょう。
収入保障保険とは
収入保障保険は、被保険者があらかじめ決められた保険期間中に亡くなった場合、残された家族が満期までお給料のように年金形式で死亡保険金を受け取ることのできる掛け捨てタイプの死亡保険です。
掛け捨ての死亡保険という点では定期保険と似ているところもあるのですが、時間の経過とともに受け取れる保険金総額が少しずつ減っていくという特徴的な仕組みを持っているので、定期保険よりもさらに保険料は割安に抑えられています。
手ごろな保険料で長期にわたる保障を合理的に用意できるため、特に残された家族の生活費の備えとして人気の保険となっています。
定期保険とは
定期保険は生命保険の一種で、万が一のことが起こったときにまとまった保険金を受け取ることができます。
「定期」という名前の通り、保険期間は一定期間になっています。
その間に支払事由に該当しなければ保険金は支払われることなく、満期とともに保障も終了します。
医療保険とは
医療保険とは、ケガや病気に備えるための保険です。
病気やケガで入院・手術をしたときに、給付金を受け取ることができます。
医療保険は、ケガや病気にかかってしまった際の、入院費や手術費に備えたいという方におすすめです。
医療機関や調剤薬局で支払った自己負担を軽減してくれる「高額療養費制度」というものがありますが、支給されるのは一定額を超えた分だけとなります。
医療保険に入ってケガや病気をしなかったら損? という意見もありますが、各種制度の利用を考慮し、医療保険の加入を検討することが重要です。
医療保険は損得ではなく、一生のお守りと考えてみてはいかがでしょうか？
健康であれば確かに医療保険の大切さはわかりません。
しかし、病気をしてからでは保険に加入できないケースも多くありますので、健康なうちにお守りを準備することが大切なのです。
一生の安心が買える「お守り代」、自分だったらいくら払ってもいいのか、ぜひ一度ご検討ください。
がん保険とは
がん保険とは、がんによる入院・手術に備えるための保険です。
がんになった際に、通常の医療保険よりも手厚い保障を受けることができます。
がんの治療費は症状や進行具合、治療方法によって差がありますが、最先端の治療方法を選択した場合、300万円前後かかることがあります。「先進医療」（※）は公的保険の適用外で、全額自己負担となりますので、がん保険に入っていれば治療の選択の幅が広がることになります。
「先進医療」は公的保険の適用外で、全額自己負担となりますので、がん保険に入っていれば治療の選択の幅が広がることになります。
学資保険とは
学資保険とは、教育資金を計画的に貯めるための保険です。
「子供が生まれる（生まれた）から、学資保険を考える」という方も多くいらっしゃいます。
子供が生まれて必要になるものは、やっぱり教育資金です。
学資保険を教育資金と言いつつ、塾の費用や将来の結婚資金など、何でも使える銀行の貯金と考えてみてください。
その貯金が銀行の利率より良かったり、親など契約者に万一のことがあった際の保障がついていれば、いっそう安心ではないでしょうか？
個人年金保険とは
個人年金保険とは、豊かな老後の生活を送るための保険です。
60歳や65歳など、契約した年齢から一定期間、もしくは生涯にわたって年金を受け取ることができます。
個人年金保険には、計画的に老後の資金が準備でき、利率も比較的高いので、効率良く資産運用できるというメリットがあります。
ただし、個人年金保険を途中で解約すると、元本割れを起こすことがあるなどのデメリットもあります。
老後の資金は、個人年金保険と自由に出し入れできる預貯金に分けるなど、バランスを考えて運用するのが賢い方法です。
まとめ
生命保険に悩む主婦
